• TEAM ACTIVE 徹底したリサーチに基づき、企業価値の向上や市場価値の見直しが見込める”いい企業”に投資します。

三井住友DSアセットマネジメントは、
SMBCグループの資産運用会社です。

ABOUT

アクティブ元年・
日本株ファンドとは

当ファンドは三井住友DS投信直販ネット
「専用」の商品です

企業価値の向上や市場評価の見直しが見込める“いい企業”をしっかり選んで投資することが、中長期的な資産形成を考える上で最も大事なことと当社では考えています。ただ将来の企業価値を個人で見抜き、投資判断をしていくことは非常に困難なことです。

当ファンドでは、三井住友DSアセットマネジメントの経験豊富なファンドマネージャーが、徹底的なリサーチ(企業取材等)を通じて、皆さまに代わって“いい企業”を発掘し、厳選して運用します。

良質なアクティブ運用で資産形成を始めていただき、お客さまのアクティブな人生を全力でサポートしたい、という想いを込めて、当ファンドを“アクティブ元年”と名付けました。

※アクティブ運用・・・市場平均の指数を上回る投資成果を目指したり、市場平均の指数にとらわれずに中長期的なパフォーマンスの獲得を目指して運用する投資手法のことを指します。

アクティブ元年・
日本株ファンドの魅力

当ファンドは、三井住友DS投信直販ネット「専用」の商品です。直販ならではのリーズナブルな費用でご投資いただけます。

購入時手数料:無料

運用管理費用(信託報酬):年1.0584%(税抜き0.98%)

当ファンドは日本の取引所に上場している株式(上場予定銘柄を含みます。)に投資し、中長期的に資産を大きく育てていくことを目指した投資信託です。

  • ※モーニングスターのフィーレベル・カテゴリー(2018年10月)にて同カテゴリーのファンドと比較。フィーレベル・カテゴリー「国内株大型・アクティブ」「国内株中型・アクティブ」「国内株小型・アクティブ」全体の平均運用管理費用は年1.5477%(税込)。

当ファンドの3つのポイント

POINT 01 優れた実績のある運用チームが担当

三井住友DSアセットマネジメントは国内トップクラスの日本株アクティブ運用会社です。その中でもプロの機関投資家にも認められ、長期に渡り優れた実績を有するチームが当ファンドの運用を担当します。

私たちが全力を尽くして運用いたします!

FUND MANAGER

三井住友DSアセットマネジメント 株式運用第一部

古賀 直樹Naoki Koga

シニアファンドマネージャー

1997年に千代田生命保険(現ジブラルタ生命保険)に新卒入社し、翌年から国内株式運用業務に従事。その後、2001年3月にトヨタアセットマネジメント(現三井住友DSアセットマネジメント)に入社。同社を代表するアクティブファンドであるトヨタアセット配当フォーカスオープン(現三井住友・配当フォーカスオープン)の運用を立ち上げから約10年間担当し、リスクを抑えつつ市場平均を上回る良好な実績を残す。三井住友DSアセットマネジメントでは現チームに参加し、徹底したリサーチに基づく銘柄選択手法に磨きをかけ、同チームの機関投資家向けファンドの実績に貢献。「ファンドマネージャーとしての仕事はお客さまに支えられて存在している」ということを信条とし、常にプロとしての責任感を心に刻みながら、日々企業訪問・リサーチに奔走している。

  • 金子 将大

    Masahiro Kaneko

    ファンドマネージャー

  • 木田 裕

    Hiroshi Kida

    シニアファンドマネージャー

  • 梅原 康司

    Koji Umehara

    シニアファンドマネージャー

中長期的に市場平均を
上回る運用実績!

当ファンドの運用チームが担当する機関投資家向けの
代表ファンド(FM代表ファンド)は、2003年7月に運用を開始しました。
中長期的に市場平均を大きく上回る実績を残しています。

FM代表ファンドと
TOPIXのパフォーマンス推移

  • 毎月2万円ずつの積立投資を10年間続けた場合の積立投資シミュレーション
  • TOPIX(配当込) 21,858ポイント
  • FM代表ファンド 96,723ポイント
  • 過去15年半で約9.7倍の実績
  • (注1)2003年6月末(FM代表ファンドの設定日の前日)~2019年1月末。
  • (注2)FM代表ファンドは、当ファンドと同じ運用チームが担当する「国内中小型マザーファンド」の実績から当ファンドの信託報酬(年1.0584%、税込)を控除して算出。
  • (注3)比較対象はFM代表ファンドのベンチマークであるTOPIX(配当込)を使用。2003年6月末を10,000として指数化。
  • (出所)FactSetデータ等を基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上グラフは、FM代表ファンドの運用実績であり、当ファンドの運用実績ではありません。

輝かしい受賞歴!

当ファンドの運用チームが担当する
機関投資家向けの代表ファンド(FM代表ファンド)および同種運用の助言プロダクトは、
世界的な資産運用コンサルタントであるマーサーの日本法人であるマーサージャパンより、
優れた運用成績を評価され、以下の表彰を受けています。

マーサーMPA(Japan)アワード
国内株式中小型[3年]SMAM国内株式中小型、国内株式小型[3年] 住友生命・円貨建株式B口 中小型株投資(SMAM助言)
  • 注:マーサーMPAアワードは過去の定量結果だけによる表彰であり、マーサーがマーサーの顧客に運用商品を推薦する場合に利用する定性評価とは何の関係もないものです。運用商品のリターン・データは運用報酬控除前であり、顧客が利用する際には、運用報酬の違いを考慮する必要がありますので、表彰対象と同じ期間に表彰された運用商品を使っていても、表彰と同一の結果を得られるわけではありません。また、表彰に利用した評価基準が適切な方法であると保証するものではありませんし、表彰のために使ったデータや計算が正しいものであると保証するものでもありません。マーサーはこのアワードを受けた運用会社について何の保証をするものでも責任を持つわけではありません。過去の実績は将来のリターンを保証するものではありません。詳細はマーサーのホームページをご覧ください。
  • (注)当該受賞評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

※上記は、FM代表ファンド及び同種運用の助言プロダクトの受賞歴であり、当ファンドの受賞歴ではありません。

POINT 02 徹底的なリサーチを通じて
“いい企業”を発掘

当ファンドでは、企業への徹底的なリサーチ活動に基づく銘柄選択を重視しています。運用チーム全体で年間2,000件以上の企業訪問を行うことで、財務諸表だけでは読み取れない「企業価値」を見抜き、市場が評価するよりも前に、株価上昇ポテンシャルの高い銘柄を発掘することが可能になると考えています。

組入上位10銘柄
(2019年2月22日現在)

(組入銘柄数:56)

順位 銘柄名 業種 銘柄紹介 組入比率
1 メンバーズ サービス業 大手企業向けにデジタルマーケティング総合支援専任チームを提供するEMC事業、IT企業に同社の正社員を派遣するデジタル人材事業を展開しています。顧客企業における人材不足、IT人材の採用拡大に伴い、需要増加が期待されます。 2.3%
2 ハマキョウレックス 陸運業 物流センター運営受託と貨物自動車運送事業を展開しています。物流センター運営受託では、日々収支管理の徹底などにより、高い業務効率を実現しています。新規受託案件の積上げに加え、貨物自動車運送事業での料金改定による収益改善が期待されます。 2.3%
3 オイシックス・ラ・大地 小売業 主に、有機野菜やミールキット(食材セット)の宅配事業を手掛けています。「大地を守る会」、「らでぃっしゅぼーや」等を買収し、事業規模を拡大しています。買収による顧客基盤の拡大に加え、NTTドコモとの提携に伴うミールキットの販売拡大などが期待されます。 2.2%
4 エスプール サービス業 コールセンター等への人材派遣サービス、障がい者雇用支援サービス、パート等の採用支援サービスなどを展開しています。雇用逼迫による人材派遣の拡大、障がい者の法定雇用率引上げ、採用業務のアウトソーシング化加速による需要の増加が期待されます。 2.2%
5 ジャストシステム 情報・通信業 ワープロソフト「一太郎」で有名なソフトウェア会社です。専用タブレットで学ぶ通信教育サービス「スマイルゼミ」が成長中です。教育現場のICT*1化の恩恵も期待されます。一方、キーエンスの傘下となって以降、収益管理の徹底が進み、最高益を更新中です。 2.2%
6 ミズホメディー 医薬品 病院、開業医向け体外診断用医薬品の大手で、インフルエンザ検査薬では国内シェア2位です。企画開発から製造、販売までの一貫体制が強みです。取扱い試薬の拡大による収益拡大、遺伝子POCT*2検査キットによるPOCT市場の創出などが期待されます。 2.1%
7 スノーピーク その他製品 アウトドア用品の大手です。顧客起点で開発したオリジナル商品を展開し、強いブランド力を有します。売場の拡大や新商品投入などによる業績の拡大が期待されます。また、地方創生事業やアウトドアオフィス事業などの新規事業も展開しています。 2.1%
8 キュービーネットホールディングス サービス業 ヘアカット専門店「QBハウス」を運営しています。鉄道会社との契約をいち早く進め、駅内立地を押さえていることが強みと考えます。2019年2月以降の国内料金改定による収益性の向上と人材の確保に加え、新規出店や増席の加速による成長が期待されます。 2.1%
9 神戸物産 卸売業 「業務スーパー」をフランチャイズ展開しています。輸入食材等に加え、同社で生産するプライベートブランド(以下、PB)商品も提供し、価格優位性を持っています。今後も「業務スーパー」の着実な成長に加え、PB売上比率の上昇等により、収益性の改善が期待されます。 2.1%
10 シーティーエス サービス業 建設ICTの専門会社です。土木現場等の事務所向けITインフラ、測量計測器のレンタルおよび販売などを全国展開しています。国土交通省が推進する「i-Construction*3」に対応した業務受託サービスの拡大が期待されます。 2.1%
  • *1 ICT(Information and Communication Technology):情報通信技術の略。情報処理だけではなく、インターネットのような通信技術を利用した産業やサービスなどの総称。
  • *2 POCT(Point Of Care Testing):診察室、病棟および外来患者向け診療所など、患者に近い医療現場での検査。
  • *3 i-Construction:調査、測量から設計、施工、維持管理までのあらゆるプロセスでICT等を活用して建設現場の生産性向上を図る取組み。
  • (注1)組入比率はマザーファンドの組入銘柄の時価総額を100%として算出。
  • (注2)業種は東証33業種による分類です。
  • (出所)会社資料、国土交通省等のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

※上記は2019年2月22日現在のマザーファンドのポートフォリオであり、当ファンドの将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

※当ファンドにおいて今後も上記銘柄の保有を継続するとは限りません。また上記銘柄の推奨を目的とするものではありません。

POINT 03 企業規模にとらわれず
成長期待の高い銘柄に投資

インデックス運用の場合、時価総額の大きな銘柄の影響を受けやすく、中長期的な株価の成長を享受していくことが難しい場合があります。当ファンドでは、企業規模にとらわれず、成長期待の高い中小型の銘柄にも積極的に投資することで、中長期的に高い収益の獲得を目指していきます。

企業規模ごとの株式パフォーマンス

  • ※2008年12月末を100として指数化
  • 大型株式
  • 中型株式
  • 小型株式
  • 中小型株式は、新しいビジネスの創出等により成長性の高い企業が多いと考えられることから、大型株式よりも高いパフォーマンスをみせています。
  • (注1)2009年1月末~2019年1月末。
  • (注2)大型株式はTOPIX100、中型株式はTOPIX Mid400、小型株式はTOPIX Smallを使用。いずれも配当込ベース。
  • (出所)FactSetデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

ABOUT

三井住友DS投信直販ネットとは

三井住友DS投信直販ネットは、SMBCグループの資産運用会社である三井住友DSアセットマネジメントが運営する投資信託の直接販売サービスです。三井住友DSアセットマネジメントは、機関投資家や個人のお客さまより、投資信託で約9.5兆円、投資顧問で約7.4兆円の資産をお預かりして国内外の株式や債券等に投資しています。

※2019年1月1日時点の旧三井住友アセットマネジメントと旧大和住銀投信投資顧問のデータを基に算出。

三井住友DS投信直販ネットの魅力

  • 1

    投資信託のメーカーの視点から、
    長期資産形成に資する質の高い
    ファンドのみをご提供します

    三井住友DS投信直販ネット「専用」の商品もご用意しています。

  • 2

    少額(1,000円)から積立投資を
    始めることができます

    1,000円以上1,000円単位で積立投資が可能です。積立投資の引落手数料は無料です。

    お好きなタイミングで購入する場合(スポット購入)は、10,000円以上1円単位で投資が可能です。

  • 3

    直販取引のため、リーズナブルな
    コストでサービスをご提供します

    購入時手数料は全ての商品で「無料」です。口座管理手数料も「無料」です。

    取り扱っているファンドの運用管理費用(信託報酬)は、業界平均以下の相対的に低い水準のものを中心に揃えています。

  • 4

    資産運用の専門家が、
    マーケットや資産形成に関する
    情報をご提供します

    お客さま向けのセミナー、メールマガジン、SNS等を通じて、資産運用会社ならではの情報をお届けします。